入学手続きは「面接メイン」
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社会人も総合型選抜(旧AO)対象です
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1.専門学校に偏差値の基準は無し「面接メイン」
・大学は偏差値で選びますが
・専門学校は専門分野で選ぶので
偏差値という考え方はありません。
高校生、大学中退者、社会人を問わず
専門学校には
偏差値という基準は存在しません。
どの専門学校でもメインは面接です。

高校推薦では
評定平均を基準にしています。
2.「入試難易度」は高くない
「専門学校入試の難易度]は
高くはありません/
「専門学校入試」には
2つ特色があります。
一つ目は
「入試は複数の種類あり、複数回実施されていること」です。
種類は専門学校ごとに異なりますが、
推薦入試、一般入試、社会人入試、
総合型選抜(旧AO入試)が一般的で、
それぞれの入試は
「複数回」実施されています。
「入試の種類が多い」ということは
「あなたに有利な入試方法を選べる」
メリットがあります。
高校既卒(社会人、大学中退など)の場合も、総合型選抜(旧AO入試)含め全ての入試を受けることができます。
二つ目は
「筆記試験がある場合でも、難しい問題ではないこと」です。
たとえば
A校/作文(課題式)
B校/一般常識・その他
C校/筆記試験(国語・専門分野)などです。
これらの理由から
「専門学校の入試の難易度は高くない」
とお伝えしています。
「定員数(入学定員)」です。

3.入学倍率より入学定員
入学倍率とは「入学定員数」に対して「入学希望者」が何人いるかという「入学難易度」を示す数字ですが
専門学校では
「入学倍率」より「入学定員」を気にした方がよいでしょう。
専門学校の入学倍率
「学校」や「学科」により異なりますが、入学定員を大きく上回る入学希望者が、1校だけに集中することはまずないので、倍率はさほど気になくてもよいでしょう。
気にしてほしいのは学校、学科ごとに決められている入学定員です。
特に「国家資格」を目指す学科は、
入学定員に対し厳格です。
「少人数制の専門学校」や「人気分野の学科」は、早々に入学定員に達してその年度の募集を締め切られることもあります。
ですから、倍率を気にせずにのんびりしていると、入学定員に達して入学できないこともあります。
入学を決めた場合は
・早めに入学の意志を学校に伝え
・入学手続きを行う
ことをおすすめします。

4.大学中退・社会人も「面接メイン」
大学中退や社会人の場合でも
多くの専門学校で
「高校卒業証明書」「単位修得証明書」
が必要になりますが、
主な目的は
「高校を卒業している」確認です。
中学卒以上で入学可能な
「調理師専門学校(1年課程)」
「美容専門学校(通信課程)」
などを除いて
一般的に上記証明書は必要になります。
大学中退や社会人の場合も
「入学願書」「面接」がメインです。
進学希望の専門学校に
「総合型選抜(旧AO入試)」がある場合は、そちらをおすすめします。
専門学校によっては
総合型選抜(旧AO入試)を実施していない場合がありますが
「面接メイン」であることに変わりありません。

あなたの希望に沿った進学ができるよう応援しています。
5.高校推薦は評定平均が基準 目安は3.0~2.7
高校推薦の場合は
・「評定平均値(各科目の成績)」
・「調査書(中学で云う内申書)」
を参考にしています。
「評定平均値」
高校1~3年の成績を把握するものです。
「高校1年生から高校3年生で出願する前までに履修していた全科目の成績(5段階)を平均したもの」です。
専門学校の選考目安は3.0~2.7です。
(※詳しくは以下の表をご覧ください)
「調査書」
高校時代の生活や活動、出席状況を把握します。
推薦入学の選考では
これらと「面接」を合わせて応募者「人物像」の判断材料としています。
ちなみに
文部科学省が定める学習成績概評は、
評定平均値をA、B、C、D、Eの5段階に分けたものです。
(※詳しくは以下の表ご覧ください)
評定平均値 | 学習成績概評 |
5.0~4.3 | A |
4.2~3.5 | B |
3.4~2.7 | C |
2.6~1.9 | D |
1.8以下 | E |
6.専門学校無償化(修学支援新制度)・教育訓練給付金(社会人)
給付型奨学金+入学金・授業料の免除/減免
専門学校無償化(高等教育無償化)は、正式には「修学支援新制度」と言い、文部科学省が令和2年4月から実施しています。
簡単に言うと学ぶ機会を失わないための「学費支援制度」です。
具体的には
給付型奨学金+授業料等免除/減免の2つの支援で
専門学校などで安心して学べる仕組みです。
「修学支援新制度」の5つのポイント
1)返済の必要がない
2)奨学金だけじゃない
3)学ぶ意欲を重視
4)まずは世帯収入を確認
5)さまざまな学校が対象
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専門実践教育訓練給付金(社会人2年以上経験者対象)
厚生労働大臣の指定する専門実践教育訓練を修了した場合、本人が教育訓練施設(専門学校など)に支払った経費の一定割合(上限あり)をハローワークから支給する制度です。
つまり、学費が戻ってくる制度です(最大70%)
※初回受給の場合、講座の受講開始までに通算して2年以上の雇用保険の被保険者期間を有している方が対象です。
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