栄養士免許の取り方

専門学校などを卒業すれば無試験で栄養士免許（国家資格）を取得できます

栄養士免許（国家資格）を取るには厚生労働大臣指定の教育機関を卒業する必要があります

・専門学校を卒業して資格を取得
・短期大学・大学でも取得可能

栄養士専門学校・短大・大学を卒業することで栄養士免許を取得

1）2年制の専門学校の栄養士課程を卒業することで、栄養士免許（国家資格）を取得できます。

2）2年制の短期大学、3年制・4年制の専門学校、大学の栄養士課程を卒業することで、栄養士免許（国家資格）を取得できます。

どの学校を卒業しても、栄養士免許の資格に変わりありません

就職先は、病院、児童福祉施設、介護保険施設、給食会社、学校など食事を提供する多岐に渡る施設が対象です。

上記のほか、社会福祉施設、企業なども対象になります。

栄養士は、年齢に関係なく長く仕事ができる職種で、高齢化社会の食と健康を支える重要な職種のひとつです。

管理栄養士になるには

管理栄養士になるには、まず栄養士の資格を有していることが前提となります

その上で、年に一度実施される管理栄養士国家試験に合格する必要があります

受験資格は、次の4通りに分かれています

1）
修学年限が2年制の栄養士養成施設（専門学校・短大など）を卒業し、

栄養士免許を受けた後、厚生労働省令で定められた施設（※以下参照）で、３年以上の栄養指導の実務経験を積んだ方

2）
修学年限が3年制の栄養士養成施設（専門学校・短大・大学など）を卒業し

栄養士免許を受けた後、厚生労働省令で定められた施設（※以下参照）で、2年以上の栄養指導の実務経験を積んだ方

3）
修学年限が4年制の栄養士養成施設（専門学校・短大・大学など）を卒業して、

栄養士免許を受けた後、厚生労働省令で定められた施設（※以下参照）で、1年以上の栄養指導の実務経験を積んだ方

4）
修学年限が4年制の管理栄養士養成施設（専門学校・短大・大学など）卒業。

管理栄養士養成施設を卒業した方は実務経験を経ずに「管理栄養士国家試験」を受験することができます

※厚生労働省令で定められた施設紹介

病院・児童福祉施設・介護保険施設など特定多数に対し継続して食事を出す施設

食品製造、加工、調理、販売などを行う業態の施設

学校、各種学校における給食を調理する施設

保健所、栄養に関する研究施設など

AO入学エントリー
社会人の方も対象です

服部栄養専門学校

調理・栄養・製菓の伝統校

丁寧な技術指導とわかりやすい理論で安心
第一線で活躍する食のプロの特別授業も
資格／卒業時に無試験で、調理師、栄養士
年限／2年制・1年制・夜間部1.5年制
※1年制・夜間部1.5年制は中学卒以上で入学可

修学支援新制度　学費分納あり　
教育訓練給付金対象(社会人)
(学費が最大70％戻る制度）

【公式】学校サイト

資料請求(無料)

オープンキャンパス一覧

服部栄養専門学校-サイトイメージ — アクセス／JR代々木駅東口徒歩3分
新宿駅ミライナタワー改札口・新南改札口徒歩5分
都営大江戸線代々木駅A2出口より徒歩4分
東京メトロ副都心線新宿三丁目駅E8出口より徒歩3分

所在地／渋谷区千駄ヶ谷5-25-4
連絡先／03-3356-7175

大竹栄養専門学校

保育園、学校、病院などで活躍

都内の栄養士専門学校で最も安い学費
実習を重視しおいしい食事が作れる栄養士を養成
資格／卒業と同時に無試験で、栄養士免許
年限／2年制

所在地／八王子市台町3-28-16
連絡先／042-628-3111

栄養士免許（国家資格）について

資格名	最短年限	認可大臣
栄養士（国家資格）	２年	厚生労働大臣
栄養指導・献立作成・調理ができる専門職です。指定の専門学校などで「卒業と同時に」無試験で取得できます

生成AI の　５段階評価	市場性	将来性
ChatGPT	4	5
Google Gemini	4	4
Bing AI	4	5
総評／食品業界や医療機関、介護、スポーツ業界などで需要が拡大しています。健康意識の高まりや食事管理の重要性が注目されるほか、高齢化社会や健康志向の拡大に伴い、需要は増加する見込みです。食と健康を支える重要な職業です

修学支援新制度

世帯収入に応じて3段階
返済の必要のない学費支援

給付型奨学金
+入学金・授業料の免除、減免

高校生の場合は、高校を通じて日本学生支援機構（ＪＡＳＳＯ）に申し込むので分かりやすいと思います

・給付型奨学金は

進学する前年の4月下旬から申込ができます

・入学金+授業料免除､減免は

入学時に、進学先の専門学校に申し込みます

※子どもが3人以上の家庭の場合
2025年度から、これとは別に多子家庭を対象に無償化制度が導入されます。第1子が卒業後就職をして扶養を抜けると第2子、第3子は対象から外れます

学費分納あり

学費を分けて納付する制度

学校ごとに、学費の分納制度を設けています。
１年間の学費を一括納入ではなく、半期単位で納付、月ごとに納付などができる制度です。

納付期日は、各校ごとに定められているので、各学校でお確かめください。

すべての方が対象です

学費分納制度は、専門学校に入学する全ての方を対象にしています。

高校生、大学中退者、社会人、どなたでも対象になる経済的な支援制度として好評です。

専門実践教育訓練給付

社会人2年以上の方が対象
職種の制限はありません

厚生労働大臣の指定する専門実践教育訓練を修了した場合、あなたが教育訓練施設（専門学校など）に支払った経費の一定割合（上限あり）をハローワークから支給する制度

つまり
学費が戻ってくる制度(最大70％)

※初回受給の場合
入学までに通算して2年以上の雇用保険の被保険者期間を有している方が対象です

栄養士免許の取り方