専門学校などを卒業すれば無試験で栄養士免許

栄養士免許(国家資格)は、厚生労働大臣指定の教育機関を卒業すると取得できます

栄養士免許の取り方

あなたに合う学校で学ぶ

栄養士専門学校か短大・大学

1)2年制の専門学校の栄養士課程を卒業することで、栄養士免許(国家資格)を取得できます。

2)2年制の短期大学、3年制・4年制の専門学校、大学の栄養士課程を卒業することで、栄養士免許(国家資格)を取得できます。

どの学校を卒業しても、栄養士免許の資格に変わりありません

就職先は、病院、児童福祉施設、介護保険施設、給食会社、学校など食事を提供する多岐に渡る施設が対象です。

上記のほか、社会福祉施設、企業なども対象になります。

栄養士は、年齢に関係なく長く仕事ができる職種で、高齢化社会の食と健康を支える重要な職種のひとつです。

管理栄養士は試験に合格する必要があります

試験を受けるには
栄養士資格を持っていること
が前提となります

その上で、年に一度の
「管理栄養士国家試験」に合格すれば取得

「管理栄養士」受験資格は
次の4通りあります

1)
修学年限が2年制の栄養士養成施設(専門学校・短大など)を卒業し、

栄養士免許を受けた後、厚生労働省令で定められた施設(※以下参照)で、3年以上の栄養指導の実務経験を積んだ方

2)
修学年限が3年制の栄養士養成施設(専門学校・短大・大学など)を卒業し

栄養士免許を受けた後、厚生労働省令で定められた施設(※以下参照)で、2年以上の栄養指導の実務経験を積んだ方

3)
修学年限が4年制の栄養士養成施設(専門学校・短大・大学など)を卒業して、

栄養士免許を受けた後、厚生労働省令で定められた施設(※以下参照)で、1年以上の栄養指導の実務経験を積んだ方

4)
修学年限が4年制の管理栄養士養成施設(専門学校・短大・大学など)卒業。

管理栄養士養成施設を卒業した方は実務経験を経ずに「管理栄養士国家試験」を受験することができます

※厚生労働省令で定められた施設紹介

  • 病院・児童福祉施設・介護保険施設など特定多数に対し継続して食事を出す施設

  • 食品製造、加工、調理、販売などを行う業態の施設

  • 学校、各種学校における給食を調理する施設

  • 保健所、栄養に関する研究施設など
厚生労働省で定められた施設紹介

おすすめ校を厳選
目指す資格・就職直結

お手元で見やすいパンフは「資料請求」

調理・栄養・製菓の伝統校

服部栄養専門学校-校舎
  • 丁寧な技術指導とわかりやすい理論で安心
  • 第一線で活躍する食のプロの特別授業も
  • 資格/卒業時に無試験で、調理師、栄養士
  • 年限/2年制・1年制・夜間部1.5年制
    ※1年制・夜間部1.5年制は中学卒以上で入学可

修学支援新制度 学費分納あり 
教育訓練給付金対象(社会人)
(学費が最大70%戻る制度)

服部栄養専門学校-サイトイメージ
アクセス/JR代々木駅東口徒歩3分
新宿駅ミライナタワー改札口・新南改札口徒歩5分
都営大江戸線代々木駅A2出口より徒歩4分
東京メトロ副都心線新宿三丁目駅E8出口より徒歩3分

所在地/渋谷区千駄ヶ谷5-25-4
連絡先/03-3356-7175

保育園、学校、病院などで活躍

  • 都内の栄養士専門学校で最も安い学費
    高い学校との差は2年間で100万円以上
  • 実習を重視しおいしい食事が作れる栄養士を養成
  • 資格/卒業と同時に無試験で、栄養士免許
  • 年限/2年制

学費分納あり

大竹栄養専門学校-サイトイメージ
アクセス/JR「西八王子」駅南口(バスのロータリー側)より徒歩7分

所在地/八王子市台町3-28-16
連絡先/042-628-3111

資格名最短年限認可大臣
栄養士(国家資格)2年厚生労働大臣
栄養指導・献立作成・調理ができる専門職です。指定の専門学校などで「卒業と同時に」無試験で取得できます
生成AI の 5段階評価市場性将来性
ChatGPT45
Google Gemini44
Microsoft Copilot45
総評/食品業界や医療機関、介護、スポーツ業界などで需要が拡大しています。健康意識の高まりや食事管理の重要性が注目されるほか、高齢化社会や健康志向の拡大に伴い、需要は増加する見込みです。食と健康を支える重要な職業です

修学支援新制度


世帯収入に応じて3段階
返済の必要のない学費支援

給付型奨学金+入学金・授業料の免除、減免

高校生の場合は、高校を通じて日本学生支援機構(JASSO)に申し込むので分かりやすいと思います

給付型奨学金

進学する前年の4月下旬から申込ができます

入学金+授業料 免除、減免

入学時に、進学先の専門学校に申し込みます

※子どもが3人以上の家庭の場合
2025年度から、これとは別に多子家庭を対象に無償化制度が導入されます。第1子が卒業後就職をして扶養を抜けると第2子、第3子は対象から外れます

学費分納あり


学費を分けて納付する制度

学校ごとに、学費の分納制度を設けています。
1年間の学費を一括納入ではなく、半期単位で納付、月ごとに納付などができる制度です。

納付期日は、各校ごとに定められているので、各学校でお確かめください。

すべての方が対象です

学費分納制度は、専門学校に入学する全ての方を対象にしています。

高校生、大学中退者、社会人、どなたでも対象になる経済的な支援制度として好評です。

専門実践教育訓練給付


社会人2年以上の方が対象
職種の制限はありません

厚生労働大臣の指定する専門実践教育訓練を修了した場合、あなたが教育訓練施設(専門学校など)に支払った経費の一定割合(上限あり)をハローワークから支給する制度

つまり
学費が戻ってくる制度(最大70%)

初回受給の場合
入学までに通算して2年以上の雇用保険の被保険者期間を有している方が対象です