専門学校の強み／公務員、法律系資格の合格実績に基づく、教材と試験対策
就職｜国家公務員・地方公務員（警察官、消防官、自衛官）、不動産会社、建築会社、保険会社、司法書士、行政書士など
資格｜公務員系（公務員試験）、法律系（国家資格）／宅建（宅地建物取引士）、司法書士、行政書士など
評定平均｜目安として3.0以上 ※専門学校に偏差値の基準はありません ※社会人は人物重視
東京法律公務員専門学校
【東京都】〒130-8565 東京都墨田区錦糸1-2-1 TEL.03-3624-5443 最寄駅／錦糸町
| 公務員試験、警察官、消防官、自衛官、宅建、司法などに強い |
| すべての授業を6 ～ 8人の「ゼミ」形式で学ぶ |
| 学生たちは自由に話し教えあいながら勉強 |
| 1983年 日本の専門学校で最初に公務員コースをつくった伝統と実績 |
・学校法人立志舎グループ
・司法試験コースは、司法試験予備試験合格と法科大学院（ロースクール）現役合格をめざす
・1年制、2年制。
東京工学院専門学校
【東京都】〒184-8543 小金井市前原町5-1-29 TEL.0120-634-200 最寄駅／武蔵小金井、府中よりバス「東京自治会館」下車
| 警察官、消防官、自衛官、公務員試験や行政書士、宅建などの合格をめざす |
| 試験を熟知した講師陣が密度の濃い個別指導を実施 |
| キャリアセンターで 個別の面接対策も行うなど試験の突破を徹底的にサポート |
| 公務員科、法律情報科を設置 |
・通常の授業に加え少人数制の夏期講習・春期講習を実施。
・2年制。
駿台法律経済＆ビジネス専門学校
【東京都】〒101-0052 千代田区神田小川町3-28 TEL.0120-17-1849 最寄駅／御茶ノ水、小川町、新御茶ノ水、淡路町ほか
| 公務員・消防官・警察官、行政書士、宅建 |
| 少人数制、個別指導 |
| 駿台予備校のグループ校 |
| 大学編入も |
・駿台の定評ある受験指導ノウハウを導入。
・クラスは少人数制。徹底した個別指導。学生全員の名前を講師も職員も把握。
・2年制。
東京商科・法科学院専門学校
2022年4月から「通学＋自宅PC学習」の新しい学びがスタート
【東京都】※2022年8月下旬新校舎に移転、それまで仮校舎で運営
仮校舎アクセス 〒101-0065 千代田区西神田2-5-4大原学園11号館 受付6F TEL：0120-03-1266 最寄駅／水道橋、神保町
| 公務員、警察官、消防士、宅建士、行政書士 ★夜間部あり |
| 1年で宅建、2年で行政書士 |
| 好きな時間に学べる、働きながらでも学べる |
| 入学金のみで入学可 |
・通学＋自宅PC学習のハイブリッド型で学びが変わります
・昼間部・夜間部とも入学金のみで入学でき、残りは24回分納も可能。
・2年制。
宇都宮ビジネス電子専門学校
【栃木県】〒320-8533 宇都宮市大寛1-1-1 TEL.028-635-3211 最寄駅／東武宇都宮、宇都宮
| 国家公務員をはじめ、栃木県、宇都宮など地元に多数合格 |
| 公務員のほか鉄道・郵政など |
| 公務員コース、警察・消防・自衛官コース、県庁・都庁・市区町村職員コース、鉄道・郵政コース |
| 高い合格率を誇る公務員合格のプロが効果的なカリキュラムで指導 |
・公務員として必要な知識に加え、現場で求められるコンピュータ技術も身につける。
・1年制、2年制。
日本外国語専門学校
【東京都】〒161-0033 新宿区下落合1-5-16 TEL.03-3365-6141 最寄駅／高田馬場
| 英語力を持つ公務員が求められている |
| 学内公務員説明会を開催 |
| 外務省など就職実績も |
| 公務員Ｕターン就職も |
・警視庁、外務省、法務省入国管理局、内閣府、都道府県地方公務員、海上保安庁、海上自衛隊、航空自衛隊、陸上自衛隊など。
・2年制。
専門学校東京スクール・オブ・ビジネス
【東京都】〒151-0053 渋谷区代々木1-56 TEL.0120-65-6006 最寄駅／代々木、新宿
| 宅建・ファイナンシャルプランナーコースは不動産と金融のＷライセンス |
| 2年間で不動産と金融のＷライセンス |
| 総合校ならではのノウハウ |
| 宅建合格チャンスは2回 |
・宅建、ＦＰは、住宅関連や銀行・保険など金融機関でも生かせる。
・宅建合格のチャンスは2回。一人ひとり理解度に合わせて丁寧にフォロー。
・2年制。
・仕事をしている方、離職された方向けの国（厚生労働省）の学費支援制度です
・厚生労働大臣の指定を受けた教育訓練講座(この場合は専門学校）を自己負担で受講したときに、 入学金や受講料などの一部について、ハローワークから給付金の支給を受けることができます
・進学を希望する学校が指定講座になっていれば、専門実践教育訓練給付金の場合、教育訓練施設（この場合は専門学校）に支払ったうち50％相当を負担してもらえます。
・1年間上限40万円で期間は原則２年（最長3年）間となるので、最大で40万円×2年間＝80万円（3年間の場合は120万円）が上限として支給されます。
・さらに、卒業から1年以内に資格取得等し、被保険者として雇用された場合には、年間最大56万円×2年間＝112万円（3年間の場合は168万円）が上限として支給されます。（※2021年4月現在）
※初回受給の場合は、入学時までに通算して2年以上の雇用保険の被保険者期間を有している方が対象です。
詳しくは「進学希望の専門学校」「お住まいの地区を管轄するハローワーク」でご確認ください。
・学びたい気持ちを応援する国（文部科学省）の授業料等減免と給付型奨学金の2020年4月からスタートした新しい制度です
・新しい制度では、どんな人が対象になるか、どのくらいの支援が受けられるかなど
文部科学省のホームページで詳しく紹介しています。
「進学希望の専門学校」でもご確認できます。
