栄養士免許の取り方

専門学校などを卒業すれば無試験で栄養士免許

栄養士免許（国家資格）は、厚生労働大臣指定の教育機関を卒業すると取得できます

あなたに合う学校で学ぶ

栄養士専門学校か短大・大学

1）2年制の専門学校の栄養士課程を卒業することで、栄養士免許（国家資格）を取得できます。

2）2年制の短期大学、3年制・4年制の専門学校、大学の栄養士課程を卒業することで、栄養士免許（国家資格）を取得できます。

どの学校を卒業しても、栄養士免許の資格に変わりありません

就職先は、病院、児童福祉施設、介護保険施設、給食会社、学校など食事を提供する多岐に渡る施設が対象です。

上記のほか、社会福祉施設、企業なども対象になります。

栄養士は、年齢に関係なく長く仕事ができる職種で、高齢化社会の食と健康を支える重要な職種のひとつです。

管理栄養士は試験に合格する必要があります

試験を受けるには
栄養士資格を持っていること
が前提となります

その上で、年に一度の
「管理栄養士国家試験」に合格すれば取得

「管理栄養士」受験資格は
次の4通りあります

1）
修学年限が2年制の栄養士養成施設（専門学校・短大など）を卒業し、

栄養士免許を受けた後、厚生労働省令で定められた施設（※以下参照）で、３年以上の栄養指導の実務経験を積んだ方

2）
修学年限が3年制の栄養士養成施設（専門学校・短大・大学など）を卒業し

栄養士免許を受けた後、厚生労働省令で定められた施設（※以下参照）で、2年以上の栄養指導の実務経験を積んだ方

3）
修学年限が4年制の栄養士養成施設（専門学校・短大・大学など）を卒業して、

栄養士免許を受けた後、厚生労働省令で定められた施設（※以下参照）で、1年以上の栄養指導の実務経験を積んだ方

4）
修学年限が4年制の管理栄養士養成施設（専門学校・短大・大学など）卒業。

管理栄養士養成施設を卒業した方は実務経験を経ずに「管理栄養士国家試験」を受験することができます

※厚生労働省令で定められた施設紹介

病院・児童福祉施設・介護保険施設など特定多数に対し継続して食事を出す施設

食品製造、加工、調理、販売などを行う業態の施設

学校、各種学校における給食を調理する施設

保健所、栄養に関する研究施設など

おすすめ校厳選
資格･就職直結

お手元で見やすいパンフは「資料請求」

服部栄養専門学校

調理・栄養・製菓の伝統校

丁寧な技術指導とわかりやすい理論で安心
第一線で活躍する食のプロの特別授業も
資格／卒業時に無試験で、調理師、栄養士
年限／2年制・1年制・夜間部1.5年制
※1年制・夜間部1.5年制は中学卒以上で入学可

修学支援新制度　学費分納あり　
教育訓練給付金対象(社会人)
(学費が最大70％戻る制度）

【公式】学校サイト

資料請求(無料)

オープンキャンパス一覧

服部栄養専門学校-サイトイメージ — アクセス／JR代々木駅東口徒歩3分
新宿駅ミライナタワー改札口・新南改札口徒歩5分
都営大江戸線代々木駅A2出口より徒歩4分
東京メトロ副都心線新宿三丁目駅E8出口より徒歩3分

所在地／渋谷区千駄ヶ谷5-25-4
連絡先／03-3356-7175

大竹栄養専門学校

保育園、学校、病院などで活躍

都内の栄養士専門学校で最も安い学費
高い学校との差は2年間で100万円以上
実習を重視しおいしい食事が作れる栄養士を養成
資格／卒業と同時に無試験で、栄養士免許
年限／2年制

所在地／八王子市台町3-28-16
連絡先／042-628-3111

栄養士免許（国家資格）について

資格名	最短年限	認可大臣
栄養士（国家資格）	２年	厚生労働大臣
栄養指導・献立作成・調理ができる専門職です。指定の専門学校などで「卒業と同時に」無試験で取得できます

生成AI の　５段階評価	市場性	将来性
ChatGPT	4	5
Google Gemini	4	4
Microsoft Copilot	4	5
総評／食品業界や医療機関、介護、スポーツ業界などで需要が拡大しています。健康意識の高まりや食事管理の重要性が注目されるほか、高齢化社会や健康志向の拡大に伴い、需要は増加する見込みです。食と健康を支える重要な職業です

修学支援新制度

世帯収入に応じて3段階
返済の必要のない学費支援

給付型奨学金+入学金・授業料の免除、減免

高校生の場合は、高校を通じて日本学生支援機構（ＪＡＳＳＯ）に申し込むので分かりやすいと思います

・給付型奨学金は

進学する前年の4月下旬から申込ができます

・入学金+授業料免除､減免は

入学時に、進学先の専門学校に申し込みます

※子どもが3人以上の家庭の場合
2025年度から、これとは別に多子家庭を対象に無償化制度が導入されます。第1子が卒業後就職をして扶養を抜けると第2子、第3子は対象から外れます

学費分納あり

学費を分けて納付する制度

学校ごとに、学費の分納制度を設けています。
１年間の学費を一括納入ではなく、半期単位で納付、月ごとに納付などができる制度です。

納付期日は、各校ごとに定められているので、各学校でお確かめください。

すべての方が対象です

学費分納制度は、専門学校に入学する全ての方を対象にしています。

高校生、大学中退者、社会人、どなたでも対象になる経済的な支援制度として好評です。

専門実践教育訓練給付

社会人2年以上の方が対象
職種の制限はありません

厚生労働大臣の指定する専門実践教育訓練を修了した場合、あなたが教育訓練施設（専門学校など）に支払った経費の一定割合（上限あり）をハローワークから支給する制度

つまり
学費が戻ってくる制度(最大70％)

※初回受給の場合
入学までに通算して2年以上の雇用保険の被保険者期間を有している方が対象です

栄養士免許の取り方